職場において、その労働環境の悪化により精神疲労が重なり、社員が病気や休職、離職、最悪では精神疾患よる自殺などが起こり得ます。こうした事態は会社にマイナスになることがあってもプラスに働くことはないです。たとえば休職者がでるとそのものに就業規則に応じた休職の間の給与を補償しなければなりません。かりに本給の８０％でもあっても、現状利益を生まないところに経費が掛かります。非常に無駄なことです。
また欠員補充をしないと現場がうまくいきません。また欠員補充しないと現場でまた離職者や休職者がでますので悪循環になります。こうした状況を改善するためにもメンタルヘルスの問題はリスクマネジメントの問題ととらえるべきです。決して軽視しないことです。
このリスクから生じる損失は大きいです、会社にとっていい人材を失うことにもなり、会社の社会的信用を落とすことあります。また過重労働によるメンタルの問題を放置して労災認定をうけて、多額の賠償金を求められることもあり、リスクコントロールとして十分に認識しておくべきことです。ことが起きてからでは、その損失が多大なので遅くことが多いので事業主はよく考えて対策を打つべきでだと思われます。
